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賭けない人ほど知っておく——カジノフロアは、ホテルの通路であるWorth knowing precisely if you do not gamble — the casino floor is the hotel hallway
最終更新: 2026年7月19日 | 最終確認: 2026年7月26日 | YO-MIDOKORO編集部 | 約8分

ベガスの大型ホテルに泊まると、部屋に行くにもレストランに行くにも、たいていカジノの中を通ります。つまりギャンブルをしない人も、子連れの家族も、カジノのルールの中を歩くことになる。年齢、撮影、たばこ、そして請求書で驚くリゾートフィー。遊ぶ前ではなく、着く前に知っておく話です。
ベガスのホテルは、たいていカジノフロアの上に建っています。チェックインにも、朝食にも、プールに出るにも、スロットの列を抜けていく。だからカジノのルールは「遊ぶ人のためのルール」ではなく、滞在する全員に関係する館内ルールです。賭けない人ほど先に知っておいたほうが得をします。
21歳未満と、子連れの通り抜け
ネバダ州でギャンブルができるのは21歳からです。根拠は州法のNRS 463.350で、21歳未満はプレイも配当の受け取りもできません(ネバダ州議会の条文)。
子連れで気になるのは「カジノフロアを通ってもいいのか」でしょう。ここは正確に言う必要があります。条文が禁じているのは "loiter"、つまりゲーミングエリアでとどまることです。
ただし「通り抜けなら合法」と明記した条文や州の公式ガイダンスは見当たらず、施設ごとにルールが違います。未成年の通過は認めつつゲーム台周辺の滞留を禁じるホテルもあれば、カジノフロアそのものを21歳以上と案内するホテルもあります。「通り抜けは合法」も「違法」も、州全体には言えません。
現実的な線は、標識と警備員の指示に従い、ゲーム台の周辺で立ち止まらないことです。迂回路を案内されたら従い、迷ったらスタッフに聞くのが早いです。
写真は「違法」ではないが、止められる
「カジノで写真を撮ると違法」という話が日本語圏でよく流れていますが、現行の州法や州ゲーミング規制で一律に撮影を禁じているものは確認できません。あるのは施設ごとのポリシーで、かなり違います。個人の記念撮影やSNS投稿を一定範囲で認めているホテルもあります。
一方で施設側は、ゲーム中の撮影、他の客やディーラーが写る撮影、ライブ配信、商業目的の撮影、三脚など大型機材、警備設備の撮影を制限できます。判断は施設側にあり、止められたら従うのが前提です。
自撮りは概ね黙認されますが、稼働中のテーブルや、他人が写り込む構図、そして動画は止められやすい。カジノの匿名性を守る文化があるので、「誰が来ているか」が写る絵は嫌われます。勝っている台の演出を動画で撮って注意される、が典型的な失敗例です。
たばこ——ここは日本と逆になる
日本から来た人が驚くのがこれです。ネバダ州の屋内禁煙法(NRS 202.2483)はカジノのゲーミングエリアを適用除外にしています。そのためスロットやテーブルの並ぶフロアは、屋内でも喫煙が認められることがあります(可否は施設ごとのルールしだいです)。煙が苦手な人には、館内を移動するだけでつらい場面があります。
一方で同じホテルでも、レストラン、ゲーミング以外の通路やモール、コンベンションエリアは禁煙です。パークMGMはストリップ初の全面禁煙リゾートで、カジノを含む屋内が禁煙になっています。煙に敏感な家族連れなら、ホテル選びの段階で効いてきます。
お金まわりで損をしない
| 項目 | 実際のところ |
|---|---|
| カジノ内ATM | 手数料が高額なことがある。確定を押す前に画面の手数料を確認し、館外のATMと比べる。自分の銀行側の手数料が別にかかる場合も |
| クレジットカードのキャッシング | カジノ側手数料+カード会社手数料+即日発生の高金利が重なり、最も割高 |
| キャッシュアウト券(TITO) | 州の規則で上限は発行から180日。ただし券面の期限がそれより短ければ、短いほうが効く。必ず券面を見て、滞在中に換金する |
| 両替 | 空港・ホテルの両替窓口はレートが悪いことが多い。レートは窓口ごとに違うので、必要なら複数を見比べる |
いちばん効くのはATMの手数料です。手数料は画面に必ず表示されるので押す前に見る。何度も引き出すより、必要額を最初にまとめて用意するほうが確実に安く済みます。
キャッシュアウト券は、財布に入れたまま帰国しないこと。ネバダ州ゲーミング委員会の規則6は、非制限免許(=いわゆるカジノ)が発行した券について「券面に記載された期限までに、または発行から180日以内に換金されなければ失効したものとみなす。いずれか短いほうを適用する」と定めています。180日は上限で、券面がそれより短ければ短いほうが効く——見るべきはまず券面です。
失効した券が即座に紙くずになるとは限りません。同じ規則は「法的な義務はないが、免許業者は失効した券の換金に応じてもよい」とも書いています。応じるかは施設の判断なので、期限を過ぎた券が出てきたら捨てる前にケージ(換金窓口)で聞く価値はあります。当てにはしないでください。滞在中に換金しておくのが確実です。
請求書で驚く「リゾートフィー」
日本の予約サイトを使った人が、チェックアウトでつまずくのがこれです。リゾートフィーは宿泊料とは別に1泊ごとにかかります。Wi-Fiやジムの利用料がここに含まれる建て付けです。
相場観としては、ストリップの主要ホテルで1泊$45〜$55前後(税別)。一次情報で確認できた例では、ベネチアン/パラッツォが$55+税、コスモポリタンが$55+税です。
ただしホテル別の金額表はあえて載せません。リゾートフィーは宿泊日と料金プランで変わり、会員向け・団体向けページには一般販売と違う金額が残ることがあるからです。実際、シーザーズ系は提携プログラムのページに大幅に安い金額の記載があり、どちらが現行か編集部でも判断できませんでした。固定の一覧表は作った瞬間から古くなります。
確認すべき場所は1つです。宿泊日を指定した公式サイトの予約画面で、「Taxes and fees」または総額の内訳を見る。ここが唯一の正です。
見落としがちなのが税です。リゾートフィーにも宿泊税がかかります。ストリップのホテルが位置する未編入クラーク郡のリゾート地区(プライマリー・ゲーミング・コリドー)では税率が13.38%(クラーク郡条例4.08.010の内訳表・2017年3月1日発効。郡公式の室税率の案内も同区域で0.88%の上乗せがあると明記)。リゾートフィーが課税対象の室料収入に含まれることはラスベガス市の室税ガイドラインにも明記されています(市域の資料なので税率そのものは郡と別)。$55のフィーなら税が$7.36乗って1泊$62.36。4泊すれば宿泊料とは別に約$250です。ダウンタウンなど管轄が違う地域では税率が変わります。
朗報もあります。2025年5月12日施行の規則により、短期宿泊の広告表示ではリゾートフィーなど必須の料金を含む総額を、目立つ形で先に示すことが求められるようになりました(FTCの解説)。以前より「表示額と請求額が違う」事故は起きにくくなっています。
ただしこの規則はリゾートフィーそのものを禁止したわけではありません。税や政府課金は最初の総額表示から除いてよい場合があり(支払い前には明示が必要)、日本の予約サイト経由だと表示が違うこともあります。会員ステータスによる免除もあるので、結局は予約画面の内訳を見るのが早いです。
ドリンクとチップ、屋外の一杯
プレイ中に配られる無料ドリンクは原則としてプレイ中の客に向けた施設サービスです。同伴者に出すかは施設やスタッフの判断によります。州法上の権利ではないため、最低賭け額、プレイ時間、提供頻度、対象ゲームといった条件もカジノごとに違います。運んでくれた人へのチップは1杯$1〜2が慣行で、決まった料金ではありません。
屋外の一杯については、「ストリップなら自由に飲める」と考えるのは広すぎます。実際には次の制限があります。
- 開封済みのガラス容器は禁止(プラスチックやアルミのカップに移す)
- 持ち帰り用の酒を売る店(オフプレミス免許店)から1,000フィート以内では、屋外での開栓・飲用が禁止。買った店に限らず、その範囲にある酒販店が起点になります(住宅用地は除く)
- 酒販店の駐車場や敷地内での飲酒は禁止
- 大晦日などの特別イベント時には追加の規制がかかる
現地の標識と警察の指示が優先します。持ち歩けるからといって、どこでも何でもいいわけではありません。
場のマナー
テーブルやスロットで嫌がられる行為は、たいてい「他人の時間とプライバシーを取る」ものです。他人のプレイを無断で撮らない、私物が置かれた台には座らない(一時離席のことがあります。判断がつかなければスタッフに聞いてください)、スロットを離れるならキャッシュアウトしてから離れる。ディーラーへのチップは、勝った時に$1程度、席を立つ時に$5〜10が目安です。
最後にひとつ。カジノは楽しむ場所であると同時に、のめり込むと生活を壊す力を持つ場所でもあります。自分や家族の賭け方が気になったら、ネバダ州の相談窓口が24時間つながります——1-800-GAMBLER(Nevada Council on Problem Gambling)。旅行者でも使えます。知っておくだけで、必要になったときの一歩が軽くなります。
※この記事は一般的な情報提供です。 個別の医療・法律・税務・移民・保険・金融に関する助言ではありません。制度・料金・要件は変わることがあり、実際の手続きや判断の前に、医師・弁護士・CPA(会計士)・各公式窓口など専門家にご確認ください。